Ph. Dialogue「博士人材セミナー」は、Ph. Discover連携企業からゲストを迎え「博士課程修了者が企業でどのように活躍しているのか」「企業は博士人材に何を求めているのか」についてお話してもらい、後半はゲストと学生が対話を通して交流する企画です。2024年第１回は中沢隆史さん（株式会社日立ハイテク）をお迎えしたPh. Dialogueをお届けします。

化学専攻で博士号取得、休日はドッジボール審判員

日立ハイテクの中沢と申します。私は日立グループ全体のリクルータでもありますので、今日は「日立についてここが知りたい」ということがあれば、ぜひ活発に質問していただけたらと思います。

私は2006年に大学院理学研究科化学専攻の博士後期課程を修了し、日立製作所に入社、その後現在の株式会社日立ハイテクに移りました。
現在はアナリティカル・ソリューション事業統括本部のヘルスケア協創センタに所属し、部長代理として事業企画や社内外協創、マーケティングの仕事等に従事しています。

学生時代は日立グループに対して「電機の会社、技術力が高い会社」というイメージを抱いていて、化学・分子生物学系出身の自分とは親和性が低いかなと考えていましたが、リクルータの先輩から博士人財の採用実績が高いことや私の専門分野でも十分活躍できるという話を聞いて、気持ちが動きました。
現在入社18年目になり、当社のワークライフバランスを大切にする姿勢を実感しています。子どもがドッジボールの少年団に入った縁で指導者や公式審判員の資格を取り、休日には茨城県大会があるときに審判ボランティアとして参加したり、大学院時代に没頭していたテニスを楽しんだりしています。
コロナ禍の在宅勤務中には出退勤に時間がとられなくなったことで時間に余裕ができ、朝ドラにハマって、続けて7、８作見るなどして新たな楽しみに没頭していました。

「見る・測る・分析する」技術で26の国と地域に展開

ここから日立グループの中で当社がどういうポジションにあるかをご説明します。日立グループを構成する3つの大きなセクターのうち、日立ハイテクは「コネクティブインダストリーズ」セクターに所属しています。

日立ハイテクは、日立グループとしては珍しい、商社機能を担っていた日製産業という会社と日立らしい最先端技術のモノづくりに特化した日立製作所の計測器事業部が2001年10月に統合してできた会社です。商社機能を持つメーカーとして、850社以上ある日立グループの中でも唯一無二の存在感を放っています。
企業ビジョンは「ハイテクプロセスをシンプルに」。当社の最大の強みである「見る・測る・分析する」技術を活かし、最先端分野でお客様の飛躍と成長をお手伝いすることを使命・任務としています。
国内にグループ会社12社と17の拠点を持ち、アジア・アメリカ・欧州の26カ国の国と地域にも拠点を展開しています。

ヘルスケアの明日を「診断×技術×デジタル」で牽引

日立ハイテクの事業セグメントは
・半導体分野のナノテクノロジー・ソリューション
・ヘルスケア・バイオ分野のアナリティカル・ソリューション*
・幅広い分野にまたがるコアテクノロジー・ソリューション
・産業分野のバリューチェーン・ソリューション
の4つに分かれており、私はアナリティカル・ソリューション事業部門に所属しています。
（＊注：日立ハイテクのアナリティカル・ソリューション事業部門は、2024年4月より日立製作所のヘルスケア部門を統合して、「ヘルスケア」事業部門へと名称が変更になりました。）
従来の「見る・測る・分析する」技術に今後はITソリューションも導入し、「診断×技術×デジタル」でヘルスケアの進化を加速していこうとしています。

当社の特許保有件数は8,000件以上。技能五輪メダルも国際大会で7個、国内で88個獲得という確かな実績を積み上げてきました。世界に広がる約2,200社の顧客基盤をもとにニーズを先取りしたソリューションを提供し、信頼関係で繋がるお客様・パートナーとのコラボレーションによって新たな価値を創出しています。

タイム＆ロケーションフリーワーク制度を導入

当社では「一人ひとりが元気で活躍できる会社」を目指しています。そのためにも休日・休暇制度が充実しており、完全週休2日制に加えて土日のどちらかに国民の休日が重なった場合、前週の金曜を休日にするという当社独自の制度もあります。
2015年度からは、月の残業時間20時間以下・1年の有給休暇取得20日以上を目標とする「20（ニーマル）-20（ニーマル）プロジェクト」を推進しています。

また、当社はタイム＆ロケーションフリーワーク制度を実施しています。業種によっては在宅勤務や最寄りのサテライトオフィスでの勤務が可能で、一定の社歴を積むと、協議の上で勤務時間を決められる裁量労働勤務に移行します。育児や介護中の人には実家勤務も認められており、従業員のライフステージに合わせた働き方をサポートしています。

当社はグローバル人財育成に取り組んでおり、入社7年目までに社員の半数が海外経験することを目標としています。日常においても、やはり「技術の日立」として芯となる専門技術を磨くプロフェッショナルキャリアに重点を置き、階層別に多彩な研修制度を用意しています。入社3年目以降はリーダーシップやテクノロジー、海外勤務を念頭においた英語習得など広い分野において「学びたい」意欲に応える多彩なプログラムを受講することができます。

どの部署でも期待される博士人財^＊の「問題解決能力」
  _{＊日立グループでは社員は財産であるという考えから、「人材」ではなく「人財」という単語を用いています。}

ユニークな社内人事制度としては、日立グループ公募制度や社内FA制度があります。前者は日立グループ全体（日立ハイテク内にとどまらず）で「今この部署ではこういうスキルやキャリアを持った人を探している」という求人に対して希望者が応募する制度であり、後者は社員が「次はこういう仕事に挑戦したい」という求職情報を専用サイトに登録してスカウトを待つ制度です（当人が求職中であることは所属部署に開示されないので、安心して登録できます）。

こうした多様な取り組みが評価され、下記のような外部機関からの認定を受けています。

私自身、入社してから数度の異動を経験していますが、当社で博士人財に求められることは博士課程で磨かれた問題解決能力だと感じています。お客様のニーズが高度化している今、技術開発のハードルは日増しに高くなっています。
そこで期待されているのは、答えのない問題を解決に導くプロセスを経験してきた皆さんの力です。このことは研究職に限らず、私のような事業部でも同じこと。そうした力を持つ博士人財を通年で募集しています。

日立の創業者である小平浪平は「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」という企業理念を掲げ、現在も日立グループの全社員がその創業の精神である「和」「誠」「開拓者精神」を共有しています。これに共感してくださる方やご自分の中に「ゆずれないもの」があるという芯を持った方に来ていただけたらと願っています。

コミュニケーションタイム

 

同期から始めるコミュニケーション
Q：日々研究をしていると「本当に問題解決能力が身についているのか、他に何かスキルアップしなければいけないのではないだろうか」と不安を感じます。

中沢：まず申し上げたいのは「自信を持ってください」ということです。皆さんは博士課程の中で専門分野を追求して博士論文を完成させ、予備審査を通過し、最後は発表するという難関をいずれはクリアする方々です。この難関を突破して世にはばたくことに自信を持ってください。

もし博士人財に足りないものがあるとすれば、人とのコミュニケーション能力ではないでしょうか。これは私見ですが、配属先の同期や上司との関係づくりにおいて博士人財はやや遠慮しがちな方が多いかなと感じます。
そこは恥ずかしがらずに、まずは同期からどんどん話しかけ、自分を知ってもらって考えを共有していく。それが同期の間でできるようになれば、次は上司そしてお客様との間でのコミュニケーションも深まっていきます。今からでも心がけてみてください。

誰もがゼロスタートの新人研修
Q：今取り組んでいる専門分野を活かせる部署に配属されることはあるでしょうか？
中沢 : 日立ハイテクでは現在、研究開発や設計開発、品質保証など多くの職種を通年で募集しています。とはいえ、新卒に該当する博士人財が大学での研究内容をそのままスライドするような部署に配属されることは、非常にレアケースであるとご理解いただけたらと思います。

当社では、基本的に入社したら全員が等しくゼロスタートと考えて、2年目までの研修制度が組み立てられています。ですので、たとえ大学時代に全く関わらなかった分野の部署に配属されることになっても、その基礎を教わったうえでの配属となり、メンターも相談に乗ってくれるので新人が一人で途方にくれるということはありません。

世界のビジネスシーンで輝くPh.D
Q：流動的な働き方を可能にする社内の人事制度に関心を持ちました。
中沢：社内人事制度やタイム＆ロケーションフリーワーク制度などの多様な働き方を認めているのも、その根本には貴重な人財に長く働き続けてほしいという思いがあるからです。当社でぜひライフステージごとに感じる皆さんの「やりたいこと」や「学びたいこと」を実現していただきたいと思っています。

Q：博士進学を悩んでいる学生にメッセージをお願いします。

中沢：グローバルなビジネスシーンでは、役職よりもPh.Dを持っていることの方がはるかに信用度を高め、ビジネスの相手として認められる世界共通の肩書きになっています。そのことがまた自身のやりがいにもつながりますし、今後ますますグローバル化が進むことを考えると、博士進学は将来の自分のためになることばかり。
学費や年数もかかりますが、それも後で必ずリカバリーできるほどのメリットがついてきます。少しでも進学したいという気持ちがあるならば、そのまま前に進み続けてほしいです。

開　催：2024年3月4日
主　催：Ph. Discover
共　催：北海道大学大学院理学研究院／北海道大学博士課程物質科学リーディングプログラム