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Ph. Dialogue #23 挑戦と自律を促す制度で博士人財の長期的なキャリア形成をバックアップ

Ph. Dialogue「博士人材セミナー」は、Ph. Discover連携企業からゲストを迎え「博士課程修了者が企業でどのように活躍しているのか」「企業は博士人材に何を求めているのか」についてお話してもらい、後半はゲストと学生が対話を通して交流する企画です。23回目は、上田雄一さん、赤木壮一郎さん、小林乃愛さん(JSR株式会社)をお迎えしたPh. Dialogueをお届けします。

JSR株式会社:https://www.jsr.co.jp/

1957年に合成ゴムの国産化を目指して設立(旧社名:日本合成ゴム株式会社)。その後石油化学系分野で培った独自の高分子技術をもとに半導体材料やディスプレイ材料などデジタルソリューション分野のマテリアルも展開。ライフサイエンス分野や、ABS系樹脂などの合成樹脂分野も手掛けている。
※2022年4月にエラストマー事業をENEOS株式会社に譲渡。

「隠れた巨人」化学業界は少数精鋭が活躍

本日は私どもJSRから3名出席しています。はじめに、北海道大学理学部の修士課程を修了した私(上田)から化学業界全体の話と当社について説明させていただき、そのあと、皆さんとも年齢が近い博士社員である赤木からリアルな話を、そして最後に人財開発部の小林から当社の人財育成や福利厚生について説明するという構成でお届けします。

それでは、化学業界とJSRについて説明いたします。まず日本の出荷額ベスト3を見ますと、1位の輸送用機械器具に次いで化学業界は第2位をキープ。しかも営業利益率と付加価値額になると、実は製造業中第1位という“隠れた巨人”のような存在です。さらにユニークなところでは、携わっている従業員が製造業中、食料品と輸送用機械器具に次いで第3位。一人当たりが生み出す利益の額が大きい、少数精鋭の業界であるといえます。
(出展:一般社団法人 日本化学工業協会「日本の化学工業2021」より抜粋)

当社は機能性化学メーカーですので、上記の図が示すように素原料である石油から最終製品までの中間あたりに位置しています。我々JSRが業界の中で大きくシェアを取っているものが3つあります。世界市場でトップクラスを走る半導体材料事業のフォトレジストとディスプレイ材料事業の配向膜、そして国内では車の内装部品などに使われるABS系樹脂が高いシェアを占めています。
もともと「日本合成ゴム」という名前の会社から始まった当社は、合成ゴム等の高分子技術と精密製造技術を原点とし、常に時代のニーズに応えながらデジタルソリューション事業、ライフサイエンス事業へと新しい事業創出を繰り返してきました。

JSRグループは現在世界11カ国以上、国内19拠点、海外46拠点で事業展開をしており、次に登場する赤木も今は台湾で活躍しています。それでは、半導体市場の最前線で働く赤木から当社でどのように働いているかを伝えてもらいましょう。

一人では出来ないこともチームで達成

赤木壮一郎です。北海道大学大学院総合化学院の博士課程を修了し、2019年にJSRに入社し、2022年から台湾に赴任しています。学生時代は発光材料の研究をしており、今は半導体を作る過程で使われるプロセス材料の設計・評価・分析をしています。
現在の業務内容と学生時代の専門は大きく異なりますが、研究過程で培ってきた思考プロセスはそのまま活かせますし、同じ部署には流体科学や表面科学、錯体化学など様々なバックグラウンドを持つ同僚たちがいます。互いの知識を持ち寄って一つの材料を作り上げており、現地対応が難しいときは日本のRDスタッフとも協力して解決にあたっています。

半導体材料はものづくり業界の中でも開発スピードが圧倒的に速く、研究者としては時間に追われる側面もありますが、同時に、常に新しいことに挑戦できるやりがいを感じています。
また、その目的を達成するには他者と協力し、お互いに苦手なところを補完し合うことが必要不可欠です。今のチームには私を含めて日本人3人、台湾人10人がいて、専門や年齢、立場に左右されず活発に議論できる海外勤務ならではの面白さも実感しています。

JSRに入社を決めた理由

自分一人での研究活動に限界を感じたため、アカデミアではなく一般企業に入りたかったという前提があり、一般企業の中でも事業の将来性と職場環境に惹かれてJSRに決めました。職場環境の中でも特に決め手になったのが、先輩社員のお人柄です。先ほど登場した上田さんを含め入社前に面識のあった北大理学化学分野卒のJSR社員の方々は皆さん、とても思慮深くて、自分の中に明確な軸を持ちながら他者にも寛容である尊敬できる方ばかりでした。今振り返ると、「この人たちと一緒に働きたい!」と思えたことが、実は一番大きな入社動機だったように感じています。

博士人財こそ新しいものを取り入れる柔軟性・適応力を

私が考える「博士人財に求められるもの」の1つは、実は皆さんが今何気なく取り組んでいることだと思います。具体的には、博士課程で実践している課題形成や遂行力、対人対応力などは企業に入ってからもそのまま活かすことができます。
2つ目は、新しいものを取り入れていく柔軟性や適応力、積極性が非常に大切になります。企業では大学時代の専門と必ずしもマッチしないことに適性があると認められて、そこにアサインされることも決して珍しくはありません。そうなったときに落ち込んでばかりいるのではなく、自分ができることが何なのかを前向きに考えていく。博士人財だからこそ、その姿勢が大事なのではないかと感じています。私からは以上です。

キャリアの転機を促すCDP制度

人財開発部の小林です。ここからは当社の人財育成や福利厚生について解説いたします。
赤木の話とも重なりますが、先行きが見えづらいVUCA※の時代において、当社の求める人財像としましては、一人一人が自律して考えを行動に移すことができるような「挑戦」「自律性」を非常に重要視しています。
当社には「自由」と「規律」を重んじる風土があり、メーカーとして守るべきことを遵守しつつ、社員一人一人がのびのびと働ける環境や制度を整備しています。

※VUCA:Volatility(変動性)、Uncertainty(不確実性)、Complexity(複雑性)、Ambiguity(曖昧性)の頭文字から成る造語。社会環境・ビジネス環境の複雑性が増大する中で想定外のことが起きたり、将来の予測が困難な不確実な状態を指す。

例えば、CDP制度(Career Development Program制度)は、入社後10年間で3度の面談ごとに自分のキャリアについて棚卸しをし、これからどんな風に働いていきたいかを長期的な視野で考えていく制度です。
上記の図で示すように、色々なキャリアを選択している社員がいます。技術系社員ですと研究する対象を広げながら海外研究派遣を経験したり、研究職から営業職へと職種ごと変わるキャリアチェンジをした人もいます。
社内にいながらにして、そうした思いきった選択をできるのもこの制度の面白いところであり、当社に導入して以来30年近く定着しています。

勤務は完全フレックスタイム制度、有休取得率も約9割

続いて福利厚生の話です。先ほど企業風土で「自由」と述べた通り、当社では社員のモチベーションを高めるための福利厚生も充実しています。勤務時間はコアタイムなしのフレックスタイム制度。「月曜は残業をしたから火曜は少し遅めにスタートする」ということも可能ですし、例えば育児中の方で「朝7時に出勤して午後3時に上がる」方もいらっしゃいます。
働き方は、自身の業務やプライベート都合に合わせて柔軟に選ぶことができます。
初年度14日・最高21日の有給休暇も取得率は9割近くに伸びております。また、寮や社宅も完備されていますので、住宅手当を受けることが可能です。※寮、社宅は地区によって異なります。

採用方法は推薦応募と、WEBエントリーから始まる自由応募の2パターンがあります。
当社では毎年、博士人財の新卒採用も実施しており、JSR全体で見ると2140名の社員のうち174名の博士修了者が在籍し、主に研究開発部門で活躍しています。
皆さんの先輩にあたる北大卒の方も47名在籍しており、2024年春にも新たに2名の方が入社されました。

【コミュニケーションタイム】

場所や国籍に縛られずフラットに働く

Q:海外勤務は、自分が希望して行ける場合と辞令を受けて行く場合の両方があるのでしょうか。
上田
:はい、どちらのケースもあります。業務上、海外勤務の必要性が高い部署に呼ばれて、という場合もありますし、語学留学やMBA・MOTなどの資格取得を目的にした派遣・研修制度も充実しています。博士人財はどちらかと言うと、赤木のように専門性を必要とされる即戦力としての海外駐在が多いかもしれませんね。その他、海外研究派遣として2年間、海外大学の研究室に所属する制度もあります。いずれの場合も必要な経費等は会社が負担しています。

赤木 : 台湾勤務の私も今、駐在手当をいただいており、JSRの手厚いバックアップを実感しています。

Q:国内勤務でも海外スタッフと交流しながら仕事をすることはありますか?
小林
:当社は留学生の採用を含め、国籍等に縛られることなくフラットに働ける環境を整備しています。売上の約6割が海外顧客であり、海外のグループ企業スタッフとやりとりする場面も日常的な光景になっています。

上田:海外スタッフとの交流、という点では、そもそも、当社のCEOはアメリカ人です。また、コロナ以前からJSRでは、リモートワークも定着していたので、働くうえでの場所の制約は、小さくなっているように感じます。

キャリア自律を促す CDP制度

Q:勤務10年間で3度会社と面談するというCDP制度が印象的でした。
上田
:2005年に入社した私がJSRで歩いてきた道のりを振り返りますと、最初の10年間というレンジでキャリアパスを考えさせてくれるCDP制度は、自分自身の変化や成長を感じさせてくれるという意味でも実に適切な制度だと実感しています。
私の場合、技術系で入社しましたが、2回目のCDP面談の際に次は「自分が開発した製品を営業と同行してお客様に詳しく説明する技術営業職にも興味がある」という話の流れから、入社6年目という早いタイミングで事業部へ異動になりました。その後も部署異動や教育派遣などを経て幅広いキャリアを積ませていただき、現在の新規事業を立ち上げるイノベーション推進部に所属しています。

CDP制度の面白いところは、面談相手が直属の上司ではなく他部署の部長クラスの上役であるため、面談でいつもより自由かつ遠くに思考を飛ばすことができる点にあると思います。今の若い方々は転職も当たり前に選択できる社会を生きていますので、私がリクルート活動でCDP制度について説明するときはよく例えで「JSRは社内転職もできますよ」とお話ししています。すると、学生にとってもイメージしやすいのか、興味をもっていただけていると感じています。

開 催:2024年3月21日
主 催:Ph. Discover
共 催:北海道大学大学院理学研究院/北海道大学博士課程物質科学リーディングプログラム

Information

Update

2024.07.12

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